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 他社撤退相次ぐ中 環境性能で勝負
 マツダの藤原清志専務執行役員は6日、日本経済新聞などに対し「ディーゼンルエンジン技術は企業としての強み。やめる必要はない」と延べ、開発を続行する考えを示した。
世界の自動車大手がディーゼル車の縮小・撤退を続々と打ち出すなか、環境性能の高さで勝負するというぶれない姿勢を明快にした。

 藤原氏はマツダの開発トップで副社長昇格が内定している。
今春に欧州で開かれたシンポジウムで独フォルクスワーゲン(VW)や独アウディなどが次世代のディーゼル技術を報告したことを示し、「欧州勢は本気でディーゼルを改善しようとしている」と指摘。
「日本勢としてやる必要がある」と力説した。

 英仏中などでは環境対応からディーゼル車の販売規制を検討している。
これを受けトヨタ自動車は欧州ではディーゼルエンジンを搭載しない考え。
日産自動車やSUBARU(スバル)、スウェーデンのボルボ・カーも次世代ディーゼルエンジンの開発を取りやめる方針だ。

 VWの排ガス不正の影響で欧州ではディーゼルエンジンが不振。
マツダも認識しているが、藤原氏は「多目的スポーツ車(SUV)は売れ筋になっており、重い車になるほど(力強い)ディーゼルの良さが出せる」と開発理由を説明した。

 マツダのディーゼルエンジンは有害物質を後処理する装置がいらないのが特徴で競争力が高い。
自社のエンジン車に比べ燃費効率にも優れる。

 マツダは2017年8月に技術開発の長期ビジョンを公表した。
企業平均の二酸化炭素(CO2)排出量を30年までに10年比50%削減する目標を掲げた。
エンジンの環境性能や電動化技術を深掘りしこの難題に臨む。
 
 マツダは環境経営で「ウェル・トゥ・ホイール」(原料採掘から使用まで)の立場を取る。
「電気自動車(EV)は走行時にはCO2を排出しないが、火力発電の場合は発電時にCO2を排出する。環境負荷が全くないわけではない」との考えだ。
 
 EVシフトは避けては通れないが、技術の進展や規制の動向など変数も多い。

引用元:日本経済新聞